令和4年度沖縄県バレーボール協会運営方針
令和4年度
沖縄県バレーボール協会運営方針
沖縄県バレーボール協会運営方針
令和4.6.25
沖縄県バレーボール協会
会 長 大兼 康弘
会 長 大兼 康弘
はじめに沖縄県バレーボール協会の発展にご尽力頂きました関係者並びに役員の皆様に
心より感謝申し上げます。今後ともご指導・ご支援をよろしくお願い致します。令和3年
度も新型コロナウィルスの感染拡大は止まるところを知らず、残念ながら予定されていた
県内各種大会、九州大会及び全国大会の中止や延期を余儀なくされましたが、それでも県
内大会等においては、運営に携わる皆さんが感染防止対策を徹底し、大会参加者の協力の
もと、開催された大会もあり、関係者の皆さんに心より敬意を表します。このような中、
第1回全国中学生2人制ビーチバレーボール選手権で南星中学校の照屋・大松ペアが、2
021年度第7回全日本9人制バレーボールトップリーグで中部徳洲会病院がそれぞれ優
勝を果たし、私たちにコロナを吹き飛ばす勇気を与えてくれました。
令和4年度においても、多くの事業が計画されていますが、新型コロナウィルスの感染
状況等を注視し、これまで同様、(公財)日本バレーボール協会発行の「大会運営ガイド
ライン 新型コロナウィルス感染防止対策(2022年4月1日版)」及び沖縄県のイベ
ント開催への指針や開催市町村のガイドライン等を踏まえ、大会等が実施できるよう万全
を期していきます。
令和4年度運営方針については、令和3年度運営方針を踏襲しつつ、各加盟団体並びに
地方協会との連絡体制を密に情報の共有を図り、特にコンプライアンスを徹底し、惹起さ
れる事案等に対応できるよう取り組みを進めていきます。
また、選手の育成・強化については、(公財)沖縄県スポーツ協会の企画提案型競技力
向上対策事業採択を受けて、小学生から一般まで一貫した強化の中で九州ブロックを突破し、
本国体の出場権獲得に向けた取り組みを図るとともに、生涯スポーツとしてのバレーボー
ル競技の普及・発展、児童・生徒から高齢者に至るまでバレーボールを愛するすべての皆
様の心身の健全な発達及び豊かな社会の形成に貢献することを目指します。
令和4年度開催予定の九州大会等
1 第67回全九州バレーボール総合選手権大会
2 九州大学秋季バレーボール女子リーグ沖縄県大会
3 全国ヴィンテージ8’sバレーボール交流大会
4 全国ママさんバレーボール九州ブロック大会
5 パナソニックパンサーズホームゲーム
6 全日本男子バレーボールチーム合宿(紅白試合)
7 パナソニックパンサーズ合宿
8 フランスバレーボールチーム合宿(紅白試合予定)
1.運営方針
(1)加盟競技団体並びに地方協会との連携を図り、開かれた組織運営を目指す。
(2)各委員会の拡充・強化を図り、必要に応じて委員会を設置する。
(3)競技人口の拡大と競技力向上に向けて、組織一体となり取り組む。
(4)選手の育成・強化に取り組み、指導者や審判員等役員の育成を図る。
(5)健全財政の確立を図る。
2.具体的施策
運営方針に基づき、本協会の目的達成のため以下の取り組みを行う。
(1)年間事業計画に基づき常任理事会や委員会を開催し、「加盟団体・地方協会連絡会議」
を充実させる。
(2)委員会の拡充・強化を行う。
ア 各委員会の活動を充実させ、過重負担の軽減を目指す。
イ 本県協会コンプライアンス規約を制定し、ガバナンスの強化を図る。
ウ 令和4年度に本県で開催される九州大会等の円滑な実施・運営を目指す。
(3)競技人口の拡大と競技力向上に向け取り組みを行う。
ア 指導者の資質向上を図り、国民体育大会及びJOC都道府県対抗戦での上位進出
を目指す。
イ 国内外からの県内合宿の受け入れの円滑な実施に向けて諸準備を整える。
ウ Vリーグ本県開催定着に向け、大会の競技運営協力を推進する。
エ 競技人口拡大に向け、継続的な取り組みを行う。男子小学生の人口拡大事業を継
続し、キッズバレーボールの組織作りを模索する。
(4)選手の育成・強化及び審判員等役員養成の取り組みを行う。
ア 日本を代表するタレント選手の発掘・育成を目指し、ジュニアからの一貫した育
成・強化を図るとともに、有望選手(特に小中学生)の県外流出を防ぐための方策
を検討する。
イ 審判員の養成や派遣を実施し、公認審判員の拡充を図る。
ウ 県内で開催される各種大会等の運営全般に係る役員等の育成・強化を図る。
エ 有資格指導者を拡充し、選手の育成・強化を図ると共に、適切な指導に向けたコ
ンプライアンスを順守し、「体罰・暴力・パワハラやセクハラ等」の撲滅を目指す。
(5)財源の確保に努め、健全財政の確立を図ることを目的に、本県協会の予算に係る規
約の改正等を検討する。
各委員会の運営方針
1.総務委員会運営方針
2.競技委員会運営方針
3.審判委員会運営方針
4.指導普及強化委員会運営方針